大学設備の共用化のガイドラインが文部科学省から出されており、設備共用の流れが加速しています。事例・課題共に急増しているなか、第一人者である東京工業大学総括理事・副学長特別補佐、企画本部戦略的経営室の江端新吾教授を訪問しました。江端先生は共用化の仕組み作りと実践を大学からの視点および内閣府・文科省等の政府の視点双方から取り組まれております。Co-LABO MAKER代表の古谷が設備共用推進の今までとこれからについて伺いました。
レーザー、ロボット、測量技術を扱うカンタム・ウシカタ株式会社。ロボット事業では人協働ロボットを始めとする各種ロボットを扱っています。そのロボット事業でバイオ実験の必要性が生じ、Co-LABO MAKER を通じて抗菌性試験を実施するパートナーを見つけることができました。どのような課題があり、どのような流れで実験を行っていったのかなど、カンタム・ウシカタ株式会社ロボティクス事業部の技術担当川本信行さんに今回の施策について振り返って貰います。聞き手は Co-LABO MAKER 代表の古谷です。
神奈川県鎌倉市で株式会社ジーンケア研究所。新興製薬企業と共に抗がん剤や肝疾患の治療薬を開発しています。バイオテクノロジーによる創薬開発は10年単位の時間がかかるもの。実験と検証を繰り返し、安全な薬ができるまでにはいくつものフェーズを重ねなければなりません。一般的に製薬会社との様々な契約に伴う売上は時期や間隔が不規則なため、 売上の見込みが不安定な時期もあるそうですが、自社の実験設備をCo-LABO MAKER経由で外部に貸し出すことで安定的な収益の柱を作っています。株式会社ジーンケア研究所の企業概要とこれまでについて代表取締役の高橋直也さんと、取締役で農学博士の六川玖治さんに話を聞きました。
大学研究室に企業研究者が訪れて研究を行う「ラボシェア」。「受け入れを行う大学の研究室側にとっても社会人の研究員が来てくれることは教育的にも大きな意義がある」と話すのは成蹊大学理学部の戸谷希一郎教授です。戸谷研究室は「糖鎖」の分野で研究を進める化学系の研究室です。戸谷希一郎教授にラボシェアを活用したきっかけや効果について聞きました。
千葉県白井市に研究所がある株式会社メイプルバイオラボラトリーズ。生化学研究や化粧品開発の実績を活かし、研究を強みとした品質管理や試験検査を行っています。また近年では微生物検査やウイルス検査の部門も立ち上げて成長してきました。そんな折に一つ大きな受注の販売チャネルになったのがCo-LABO MAKERだそう。メイプルバイオラボラトリーズの企業概要とこれまでについて代表取締役で理学博士の大西守さんに聞きました。
今、創研開発株式会社は、各種商品の企画、開発を行っています。今回は新発想の除菌液の開発を推進するために安全性試験、除菌試験、ウイルス不活化試験が必要となり、Co-LABO MAKER（コラボメーカー）をご利用いただきました。