Co-LABO MAKER 導入事例集

研究リソースマッチングプラットフォーム

ラボシェアリング

サステナビリティの礎に、TBM品質保証本部が挑む実験の舞台裏

SDGsが重視される昨今、より環境の負荷を軽減した製品づくりが求められています。そんな現代で注目されているのが株式会社TBM。石灰石を主原料とした新素材LIMEX(ライメックス)や再生素材を開発販売しています。その品質を支えるのが株式会社TBM品質保証本部です。今回、ある理由から外部での実験が必要になったそう。株式会社TBM品質保証本部サステナブルディベロップメント・アクティベーター 林宏幸さんにCo-LABO MAKERを活用しての成果を聞きました。聞き手はCo-LABO MAKER 代表の古谷です。

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アカデミア

リチウムイオン電池の“次”を研究する成蹊大・齋藤研究室との共創

「究極の電池」と呼ばれる「リチウム空気二次電池」を始めとする次世代電池の研究を進める成蹊大・齋藤研究室。2020年からCo-LABO MAKERを通じて企業からの受託実験や共同研究を行っています。「得られた研究成果だけでなく、企業の方々と共に行う研究は学生たちにも良い刺激となり、研究室を活性化するため仕組みの一つとしても機能している」と話す成蹊大・齋藤守弘教授に、Co-LABO MAKERの良さを聞きました。聞き手はCo-LABO MAKER代表の古谷です。

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ラボシェアリング

実験器具をオーダーメイドも可能!?老舗理化学機器メーカーで起こすコラボレーション

埼玉県草加市に草加本社工場を置く柴田科学株式会社は創業102 年の理化学機器メーカーです。研究者にとって身近なガラス製の実験器具から、さまざまな環境測定機器や動物実験装置、果ては化学プラント装置まで手掛けている企業です。本社工場内にはラボルームもありCo-LABO MAKER でのシェア提供も進んでいます。シェアを通じてどのようなコラボレーションを目指しているのか、どのようなアイデアが実践できそうか、柴田科学株式会社の柴田眞利社長とCo-LABO MAKER 代表の古谷が語り合いました。

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アカデミア

大学一丸となり推進する”設備共用”、大学経営の視点から語る未来とは

大学設備の共用化のガイドラインが文部科学省から出されており、設備共用の流れが加速しています。事例・課題共に急増しているなか、第一人者である東京工業大学総括理事・副学長特別補佐、企画本部戦略的経営室の江端新吾教授を訪問しました。江端先生は共用化の仕組み作りと実践を大学からの視点および内閣府・文科省等の政府の視点双方から取り組まれております。Co-LABO MAKER代表の古谷が設備共用推進の今までとこれからについて伺いました。

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ラボシェアリング

ロボット事業部が直面するバイオ実験の課題。パートナー探索をどのように行ったのか?

レーザー、ロボット、測量技術を扱うカンタム・ウシカタ株式会社。ロボット事業では人協働ロボットを始めとする各種ロボットを扱っています。そのロボット事業でバイオ実験の必要性が生じ、Co-LABO MAKER を通じて抗菌性試験を実施するパートナーを見つけることができました。どのような課題があり、どのような流れで実験を行っていったのかなど、カンタム・ウシカタ株式会社ロボティクス事業部の技術担当川本信行さんに今回の施策について振り返って貰います。聞き手は Co-LABO MAKER 代表の古谷です。

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ラボシェアリング

開発タームが長い、バイオ創薬の領域で分野を超えたコラボレーションで収益の柱を確保

神奈川県鎌倉市で株式会社ジーンケア研究所。新興製薬企業と共に抗がん剤や肝疾患の治療薬を開発しています。バイオテクノロジーによる創薬開発は10年単位の時間がかかるもの。実験と検証を繰り返し、安全な薬ができるまでにはいくつものフェーズを重ねなければなりません。一般的に製薬会社との様々な契約に伴う売上は時期や間隔が不規則なため、 売上の見込みが不安定な時期もあるそうですが、自社の実験設備をCo-LABO MAKER経由で外部に貸し出すことで安定的な収益の柱を作っています。株式会社ジーンケア研究所の企業概要とこれまでについて代表取締役の高橋直也さんと、取締役で農学博士の六川玖治さんに話を聞きました。

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