研究開発のために社内にラボを設置したものの、使われずに放置され、コストだけが発生してしまっているーーそんな企業も少なくないのではないでしょうか。環境負荷の低減に向けたソリューションを提供する株式会社環境コンサルティングは、自社で使われていなかったラボをCo-LABO MAKERに登録。レンタルラボを始めたことで、本業以外で月額30万円の安定した収入を得ています。
同社の代表取締役を務める高橋秀憲さんに、ラボ活用のユースケースやメリット、運用のポイントなどについて伺いました。聞き手はCo-LABO MAKER代表の古谷です。
「大学との共同研究は時間がかかりすぎる」と苦労した経験や、「社外連携は手間がかかりそうだから」と避けてきた企業も多いのではないでしょうか。企業は大学を研究開発に使うことで、ビジネスチャンスをつかめる。大学も企業を受け入れることで、研究や教育に新しい風を吹き込むことができるはずです。新しい産学連携の形について江端新吾・東京工業大学企画本部戦略的経営室 教授と、堀邊英夫・大阪公立大大学院工学研究科教授、Co-LABO MAKERの古谷が語りました。
医療機器には高い安全性や有効性が求められるもの。その安全性や有効性もエビデンスが必要になります。手袋内表面のコーティングに保湿成分を含有した手術用ゴム手袋の製造販売をおこなうカーディナルヘルスでは、その「保湿性」を確かめるために独自にCo-LABO MAKERを通じ実験を依頼。有効性も確かめられ論文の共著者としても載る大きな成果を得たそうです。
カーディナルヘルス株式会社のマーケティング本部周術期製品課プロダクトマネージャーの秋吉亨さんに今回のマッチングについて伺いました。聞き手はCo-LABO MAKER代表の古谷です。
カーディナルヘルスと大学発スタートアップ株式会社ミルイオンがCo-LABO MAKERを活用し、医療用ゴム手袋に塗布された保湿成分の人工膜への浸透評価に関する論文を発表しました。手袋の保湿効果を確かめた実験にはミルイオンの「質量分析イメージング」という技術を用いています。ミルイオンCEOの小竹和樹さんとCTOの大阪大学大学院工学研究科の新間秀一准教授に「質量分析イメージングとはどのような技術なのか」「Co-LABO MAKERでのマッチングの体験」について聞きました。聞き手はCo-LABO MAKERの代表古谷です。
「理工学系のコラボレーション」と聞くと大都市圏の大きな企業や大学で起きている印象はないでしょうか。文科省から設備共用化ガイドラインが2022年に発表され、はや2年。地方の国公立大学でもイノベーションの波が押し寄せています。金属3Dプリンティングのスタートアップ企業が、さらなる事業拡大を目指して群馬大学の触媒の研究室で行った実験についてピックアップ。群馬大学理工学部の岩本伸司准教授と3D Architech, Inc. の代表成田海さんに話を聞きました。
「イノベーションが起こる研究開発ラボ」と聞くとどのような場所を想像するでしょうか。昨今、注目されているのは三井不動産が提供する「三井リンクラボ」です。都心接近型というコンセプトのもと新木場の「三井リンクラボ」では創薬や再生医療などの研究が盛んに行われており、共通機器室が整備されるなど充実した研究環境が整っています。実はCo-LABO MAKERも「三井リンクラボ」の入居企業に向けて優待プラン提供を開始することになりました。今回は、三井リンクラボ新木場2に伺ってきました。