新サービス・新製品を迅速に生み出し続ける研究開発部門とはどのような形でしょうか。「共創」の時代とも言われる昨今はより柔軟かつ迅速なPoCの動きが求められます。計測と制御のBtoB企業として知られる横河電機株式会社。そのイノベーションセンターでセンター長を勤める加藤暁之氏が「研究部門開発における組織形態やマネジメントプロセスの在り方」をイベントで話しました。また、Co-LABO MAKER代表の古谷優貴ともトークセッションで「成果を出す研究開発部門」について語り合います。本記事はイベント『新規事業を成功に導く研究開発部門の在り方とは？ 〜社外ラボ拠点の活用と組織・マネジメントの紹介〜』を記事化したものです。
SDGsが重視される昨今、より環境の負荷を軽減した製品づくりが求められています。そんな現代で注目されているのが株式会社TBM。石灰石を主原料とした新素材LIMEX（ライメックス）や再生素材を開発販売しています。その品質を支えるのが株式会社TBM品質保証本部です。今回、ある理由から外部での実験が必要になったそう。株式会社TBM品質保証本部サステナブルディベロップメント・アクティベーター 林宏幸さんにCo-LABO MAKERを活用しての成果を聞きました。聞き手はCo-LABO MAKER 代表の古谷です。
「究極の電池」と呼ばれる「リチウム空気二次電池」を始めとする次世代電池の研究を進める成蹊大・齋藤研究室。2020年からCo-LABO MAKERを通じて企業からの受託実験や共同研究を行っています。「得られた研究成果だけでなく、企業の方々と共に行う研究は学生たちにも良い刺激となり、研究室を活性化するため仕組みの一つとしても機能している」と話す成蹊大・齋藤守弘教授に、Co-LABO MAKERの良さを聞きました。聞き手はCo-LABO MAKER代表の古谷です。
埼玉県草加市に草加本社工場を置く柴田科学株式会社は創業102 年の理化学機器メーカーです。研究者にとって身近なガラス製の実験器具から、さまざまな環境測定機器や動物実験装置、果ては化学プラント装置まで手掛けている企業です。本社工場内にはラボルームもありCo-LABO MAKER でのシェア提供も進んでいます。シェアを通じてどのようなコラボレーションを目指しているのか、どのようなアイデアが実践できそうか、柴田科学株式会社の柴田眞利社長とCo-LABO MAKER 代表の古谷が語り合いました。
大学設備の共用化のガイドラインが文部科学省から出されており、設備共用の流れが加速しています。事例・課題共に急増しているなか、第一人者である東京工業大学総括理事・副学長特別補佐、企画本部戦略的経営室の江端新吾教授を訪問しました。江端先生は共用化の仕組み作りと実践を大学からの視点および内閣府・文科省等の政府の視点双方から取り組まれております。Co-LABO MAKER代表の古谷が設備共用推進の今までとこれからについて伺いました。
レーザー、ロボット、測量技術を扱うカンタム・ウシカタ株式会社。ロボット事業では人協働ロボットを始めとする各種ロボットを扱っています。そのロボット事業でバイオ実験の必要性が生じ、Co-LABO MAKER を通じて抗菌性試験を実施するパートナーを見つけることができました。どのような課題があり、どのような流れで実験を行っていったのかなど、カンタム・ウシカタ株式会社ロボティクス事業部の技術担当川本信行さんに今回の施策について振り返って貰います。聞き手は Co-LABO MAKER 代表の古谷です。
神奈川県鎌倉市で株式会社ジーンケア研究所。新興製薬企業と共に抗がん剤や肝疾患の治療薬を開発しています。バイオテクノロジーによる創薬開発は10年単位の時間がかかるもの。実験と検証を繰り返し、安全な薬ができるまでにはいくつものフェーズを重ねなければなりません。一般的に製薬会社との様々な契約に伴う売上は時期や間隔が不規則なため、 売上の見込みが不安定な時期もあるそうですが、自社の実験設備をCo-LABO MAKER経由で外部に貸し出すことで安定的な収益の柱を作っています。株式会社ジーンケア研究所の企業概要とこれまでについて代表取締役の高橋直也さんと、取締役で農学博士の六川玖治さんに話を聞きました。
大学研究室に企業研究者が訪れて研究を行う「ラボシェア」。「受け入れを行う大学の研究室側にとっても社会人の研究員が来てくれることは教育的にも大きな意義がある」と話すのは成蹊大学理学部の戸谷希一郎教授です。戸谷研究室は「糖鎖」の分野で研究を進める化学系の研究室です。戸谷希一郎教授にラボシェアを活用したきっかけや効果について聞きました。